｢アンチ無料｣の流行がフリーミアムで失った｢本質｣を明確にする

-ビジネスインサイダー寄稿記事　掲載

こんにちは。パロアルトインサイトCEO・AIビジネスデザイナーの石角友愛です。今日は最近シリコンバレーでトレンドになりつつある「アンチ無料」サービスについてご紹介します。

先日、シリコンバレーでエンジニアとして働くアメリカ人の友人から、面白いサービスを紹介されました。新しいブラウザーを試していて、「お勧めだよ」と教えてくれたのが「Mighty（マイティ）」というブラウザーアプリです。

この会社はまだ社員数10人程度の、いわゆるアーリーステージスタートアップです。

通常、ブラウザを開く際は、Google ChromeやFirefox、Internet Explorer（いまはMicrosoft Edgeに代わりましたが）などパソコン上にアプリをダウンロードして起動するのが一般的になっています。

これに対し、マイティのポイントは、クラウド上にあるパワフルなマシンの上でブラウザを操作し、その映像を配信するシステムを採用していることです。手元のパソコンにはアプリ本体をダウンロードする必要がないわけです。

結果的に、パソコンのメモリーをChromeなどを使う場合と比べて10倍以上もセーブでき、かつ処理速度も早くなるとしています。

また、同社はもう一つの売りとして、プライバシーを第一優先にすることを掲げており、ブラウザー閲覧履歴を非公開にし、無料のブラウザのようにログインデータの販売はしないことを明言しています。

料金はユーザーへの月額利用モデルを採用するそうで、毎月30ドル程度の利用料を徴収する見込みとのことです。

料金が少し高いと感じる人もいるかもしれませんが、高速かつプライバシー保護が強力なため、不要な広告から逃れたいユーザーに支持されつつあります。

アンチ無料の検索エンジンで何が起きるか？：Neevaの場合

また、同じように「アンチ無料」のユーザー層に支持されてきているのが、有料検索エンジンの「Neeva」です。

Neevaはグーグルで検索エンジンを開発していた元SVPのスリダー・ラマスワミー（Sridhar Ramaswamy）氏と、YouTubeのマネタイズ部門の元VPのビベック・ラグネイサン（Vivek Raghunathan）氏が立ち上げたスタートアップです。

アメリカを代表するベンチャーキャピタルのセコイアキャピタルやリンクトイン（LinkedIn）の共同創業者であるリード・ホフマン氏から投資を受けており、2020年にセコイアキャピタルが4000万ドル（約44億円）のシリーズBラウンドの資金調達をリード投資したと発表しました。

セコイアキャピタルは、Neevaへの投資に至った背景を次のように述べています。

なお、Neevaのビジネスモデルに関しては、毎月10ドルほどのサブスクリプションを検討中と、CEOのラマスワミー氏はForbesのインタビューで述べています。

彼はまた、スコットギャロウェイのポッドキャストで、

と話し、ビジネスモデルを広告収益からサブスクリプションに変えることで、検索エンジンのあるべき姿を根本から変えることができる、とも語っていたのが印象的でした。

これにより、例えば、インターネット上でのトラッキングシステムなどを作る必要がなくなり、本当の意味でユーザー中心主義の検索エンジンを作れるようになります。

Neevaによると、一般的な検索結果の表示の40％が広告内容コンテンツであるのに対し、Neevaで商品の検索をすると、通常の検索では決して一番上に表示されないようなローカルなお店の商品などが個人の好みに合わせて表示されるそうです。

広告を排除することで、ユーザーが欲しいものにのみ注力できるというわけです。

ラマスワミーCEOは「我々のユーザーは巨大広告主の商品が見たいわけではない。自分の好みに寄り添った検索結果を探している」と述べ、広告ビジネスモデルの検索エンジンを「商業的検索エンジン」と呼ぶのに対し、Neevaの検索エンジンを「カスタマーファースト検索エンジン」と位置付けています。

また、Dropboxなどのサードパーティーアプリケーションとの統合もしているので、ウェブ検索結果だけではなく自分のDropboxファイル内の検索結果も合わせて検索できるのも、Neevaの興味深い機能です。

アンチ無料のEメール：「Hey」の場合

同じように、いままで広告ビジネスありきでプロダクトデザインをしていたことで解決できなかった問題を根本から変えていこうと、プロダクト機能がゼロから見直されているのがEメールです。今、Eメールにも「アンチ無料」の動きが出てきています。

その例が、「Hey」に代表される、有料Eメールサービスです。Heyは年間99ドルで使えるEメールサービスで、その売りはインボックスの整理などの機能もさることながら、Eメールの開封率やクリックをトラッキングする、いわゆる「ピクセルトラッキング」をブロックする、というものです。

多くのEメールマーケティングで使われるトラッキングの手法ですが、こちらもHeyは「プライバシーの侵害」と定義付けています。

私の周りでも、Heyの使いやすさや、創業者がエンジニアコミュニティでとても有名なDHHというプログラマーである点などに惹かれ、使っている人が増えています。

このように、「アンチ無料」というスタンスをとることで、いままで当たり前に思っていたプロダクトの機能やデザイン、UXが根本的に塗り替えられる可能性があることが分かります。

特にEメールやブラウザー、検索など「これ以上イノベーションは起こらないのではないか」と思われていたようなプロダクト領域で、ビジネスモデルの変革が起き始めているのは興味深いところです。

今後の広告ビジネスのあり方や、Get big fastというマントラに代表される、とにかく売り上げは二の次でユーザー獲得をして、あとで広告収益をあげるビジネスのやりかたに疑問を持つ起業家やユーザー、そしてそれを支える投資家が増えていることが考察できます。