エネルギー高騰時代の｢節電｣にAIが影響力を持つ理由…ディープマインドの事例から読み解く-ビジネスインサイダー寄稿記事掲載

パロアルトインサイトCEO・AIビジネスデザイナーの石角友愛です。

今回は、ウクライナ情勢を背景に起きているエネルギー価格の高騰と、省エネ問題を踏まえ、今後エネルギー分野でAIがどのように活用される可能性があるか、その一端をご紹介します。

CNBCによると、原油価格はここ数週間不安定で、3月に過去最高値まで上昇した後、3月中旬には20％以上下落。100ドルを割り込んだ後、再び上昇し100ドルを超えました。また、原油先物はその後さらに3％の価格上昇を記録しました。

あるエネルギー調査会社の調査によると、今年の夏までに原油価格が1バレルあたり240ドルになる見込みもあるとのことで、今後さらに原油価格は上昇することが予想されます。

同時に、日本では3月16日に発生した福島沖地震の影響による火力発電所の停止と、それに伴う電力需給のひっ迫は記憶に新しいところです。結果的に節電の影響などで警報は解除されたのものの、｢東京電力管内の供給力は必ずしも十分に余裕のある状況にはないことから、引き続き、電気の効率的な使用をお願いいたします｣と政府は国民に訴えました。

｢電気が足りない、節電しなければ｣

そう考えたとき、家庭での節電はイメージができても、企業としてどのような取り組みが節電効果として大きなインパクトを生み出すか、イメージができない方も多いかもしれません。AIを使った事例では、DeepMindの取り組みがあります。

DeepMindが開発したAIで電気代が40％も削減

節電に必ずしもAIなどの技術が必要なわけではありませんが、企業が取り組む事業内容によっては大きなインパクトを生む可能性があります。

その一例が、データセンターの運営です。これは、グーグルやアマゾン、そしてマイクロソフトなどの大手IT企業の利益を支える大事なクラウド事業とも密接に関係しています。

クラウド事業におけるデータセンターの運営は、非常に大きな部屋の中にたくさんのサーバーを集め、サーバーが常に回っている状態を維持する必要があります。

そこで大事なのが、サーバーを冷却させる工程です。通常、データセンターでは冷却装置として、壁吹出し空調方式（過大な発熱に対し室内壁一面の開口から冷たい空気を吹出す方法）やリアドア空調方式（サーバーラック背面の排気側に空調機を取り付け直接冷却する方法）などの技術を使いますが、従来から空調の消費電力が問題になっていました。近年のSDGsや脱炭素の動きもあり、｢消費電力の削減｣は企業にとって何より大事な事項になってくると言えます。

グーグル傘下のAI開発会社であるDeepMind（ディープマインド）の初期のプロジェクトに、グーグルの莫大な電気代を削減し、会社の二酸化炭素排出量を即座に削減するプロジェクトがありました。そのプロジェクトでは、2016年7月に、｢データセンターの冷却ユニットのエネルギー消費をDeepMind AIシステムの助けを借りて40％も削減できた｣と発表しました。

DeepMindの発表では、その概要も解説されています。

やや専門的になりますが次のようなものでした。

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